スポーツファイナンス

Sport Finance

スポーツファイナンス
著者 武藤泰明
ジャンル 書籍 > スポーツ科学 > 経営・ビジネス
大学テキスト > 体育・スポーツ > スポーツ経営学
シリーズ スポーツビジネス叢書
出版年月日 2008/05/01
ISBN 9784469266573
判型・ページ数 四六・246ページ
定価 1,980円(本体1,800円+税10%)

内容

スポーツ産業における財務のすべてがわかる

スポーツファイナンスは、ファイナンスという普遍的な枠組みの中にあるが、命名権や移籍金といった固有の領域も生み出されてきている。本書は、Jリーグの経営諮問委員長を務める著者が、スポーツビジネス全般における資金調達と財務運営について、さまざまな実例を挙げながら、その基本と実際を解説するものである。

目次

第1章 スポーツファイナンスとは
 1.スポーツをめぐるお金の流れの変化
 2.本書が取り扱う範囲
 3.他の研究領域との関係: applied2 としてのスポーツファイナンス
 4.広義のスポーツファイナンス

第2章 財務諸表の構成と基本概念
 1.法人格の類型
  [1]法人格の有無について
  [2]法人格の類型とスポーツ組織の例
   (1)株式会社、合同会社
   (2)財団法人
   (3)社団法人、NPO法人
   (4)法人格のないもの
 2.財務諸表の構成と相互関係
  [1]株式会社の財務諸表
   (1)損益計算書
   (2)貸借対照表
   (3)損益計算書と貸借対照表の関係
  [2]財団法人、社団法人(およびNPO法人)の財務諸表
   (1)正味財産増減計算書
   (2)貸借対照表

第3章 スポーツ組織の収入構成と収入特性
 1.スポーツ組織の収入構成
  [1]スポーツ組織の収入科目の例
   (1)(財)日本相撲協会
   (2)プロサッカーチーム
   (3)(財)全日本スキー連盟
  [2]収入源、あるいはカスタマー(顧客)の数
   (1)スポーツ組織における「取引先」の類型
   (2)一般事業会社との比較
   (3)マイクロ・コングロマリットとしてのスポーツ組織
 2.スポーツ組織の収入と特性
  [1]会費収入
  [2]登録料
  [3]資産運用収入
   (1)資産運用の三つの原則
   (2)インカムゲインとキャピタルゲイン
   (3)ポートフォリオと分散投資
  [4]協賛金収入、スポンサー収入
   (1)協賛と後援
   (2)経済取引としての協賛
   (3)協賛金収入の問題点とリスク
  [5]放映権料
   (1)放映権料の上昇
   (2)マイナースポーツと放映権
  [6]移籍金
  [7]物品販売等(マーチャンダイジング)
   (1)物品販売の類型
   (2)損益分岐点について
  [8]補助金
  [9]現物給付、費用減免
  [10]入場料収入

第4章 事業計画と予算(収支計画)
 1.事業計画と予算の関係
 2.収支計画の策定プロセス
  [1]プロサッカーの計画策定プロセス
   (1)プロサッカーの事業サイクル
   (2)支出は収入に先行する
  [2]組織特性による差異
   (1)企業スポーツと大相撲
   (2)リターンの拡大可能性がリスクテイクを決める

第5章 資金調達
 1.債務者としてのスポーツ組織の特性
  [1]借入れの基本的な論理
  [2]スポーツ組織の特性
   (1)任意団体
   (2)法人格のある組織
   (3)法人設立と債務の承継
 2.資金調達手法の類型
  [1]一般的な融資
  [2]社債、団体債
   (1)直接金融と間接金融
   (2)スポーツ組織による債券の発行
  [3]プロジェクト・ファイナンスと証券化
 3.資金供給者の類型と審査プロセス
  [1]民間の銀行等
   (1)自己査定と債務者格付
   (2)与信枠とローン・コミットメント
   (3)銀行からみたスポーツ組織
  [2]政府系金融機関、地方自治体
  [3]ノンバンクと信用金庫・信用組合
 4.担保と信用保証
  [1]担保
  [2]個人保証
   (1)個人保証の意味
   (2)スポーツ組織の法人化と個人保証

第6章 キャッシュフロー・マネジメント
 1.キャッシュフローと損益の違い
 2.スポーツ組織のキャッシュフローの特性
  [1]固定費と変動費、収入の予見可能性
  [2]スポーツ組織のキャッシュフローの特性
 3.月次計画の重要性
 4.キャッシュフローの改善策
  [1]入金を早める方法
   (1)シーズン・チケットと前売券
   (2)ファンクラブの会費等の前払いの優遇
   (3)前払い期限の早期化
   (4)協賛金・スポンサー収入の入金時期の確定と早期化
  [2]支出を遅らせる

第7章 財務管理
 1.管理会計
  [1]事業ごとの成果の把握と評価
   (1)相撲協会の事業別収支
   (2)プロサッカーの事業別収支
  [2]収入と支出の関係の明確化
 2.特別会計、あるいは会計の区分
  [1]公益法人が会計区分を必要とする理由
  [2]特別会計の例
 3.予実管理
  [1]実績に基づく計画の修正
  [2]予実管理による行動の修正
  [3]当初予算との対比の重要性

第8章 資本と資本政策
 1.資本金と純資産
  [1]資本金
  [2]純資産
 2.株式の種類
  [1]普通株式
  [2]種類株式
   (1)配当優先株式
   (2)黄金株
  [3]転換社債(新株予約権つき社債)
  [4]株式の譲渡制限
 3.資本政策
  [1]自己資本比率(純資産比率)
  [2]株主構成
   (1)株主類型
   (2)地元株主と地域密着
   (3)持株会
   (4)株主構成と経営権・経営責任
   (5)株主破綻のリスク
  [3]株主資本コスト――借入との比較
 4.株式の上場
  [1]上場の意義と目的
   (1)上場とは
   (2)スポーツ組織にとっての上場の意義
  [2]各国の状況
  [3]上場の影響と問題:日本の場合
   (1)日本の上場市場と制度
   (2)連結による実質的な上場
   (3)上場の問題点

第9章 決算と情報開示
 1.決算の資料構成と承認
  [1]決算資料の構成
   (1)株式会社と公益法人の決算の位置づけの違い
   (2)決算資料の構成
  [2]決算の承認
   (1)株式会社の場合
   (2)公益法人の場合
 2.情報開示の方法と対象
  [1]株式会社の情報開示
   (1)情報開示の目的
   (2)情報開示の方法
  [2]社団法人、財団法人、NPO法人の情報開示
   (1)情報開示の内容
   (2)情報開示の対象と目的
  [3]スポーツ組織の決算情報開示
   (1)プロサッカーの場合
   (2)スポーツ組織の特性と決算情報の開示

第10章 財務リスクのマネジメント
 1.財務リスクの類型と影響
  [1]入金の遅延
  [2]取引先の倒産・破綻
   (1)取引先の事業不振と連鎖倒産
   (2)固定資産の毀損
  [3]他の入金機会損失
  [4]エージェントの契約の不履行
  [5]事業不振の財務への影響:減損会計
 2.リスクマネジメント
  [1]信用調査
  [2]契約書の整備
  [3]入金時期の早期化
  [4]手形あるいはファクタリングの利用
  [5]コンティンジェンシー・プラン

第11章 中長期のファイナンス計画
 1.中長期事業計画とファイナンスの連動
  [1]中長期の事業計画と資金需要
   (1)中長期事業計画の必要性
   (2)計画策定期間
   (3)プロジェクト・マネジメント
  [2]具体的な投資目的
   (1)スタジアム・アリーナ
   (2)練習場
   (3)オフィススペース、選手宿舎
   (4)器材
   (5)催事・競技会
 2.資金調達の方法
  [1]自己資金の蓄積と基金
  [2]借入
  [3]寄附・募金
  [4]会費
 3.中期的な財務健全性の判断基準と確保
  [1]事業(勘定、会計)別キャッシュフローの把握
  [2]中期計画の予実管理
  [3]リアル・オプションの援用

第12章 パブリック・ファイナンス
 1.財政とスポーツとの関係とその変化
  [1]財政赤字とスポーツ予算の縮小
  [2]スポーツへの財政支出の意味
   (1)目的による財政区分とスポーツの位置づけ
   (2)中央と地方との役割分担
  [3]財政によるスポーツ支出のポートフォリオ
 2.PFIによる施設整備
  [1]PFIの特徴
   (1)ファイナンス手法としてのPFI
   (2)PFIの類型
  [2]PFIの意義とリスク
   (1)行政にとっての意義
   (2)PFIのリスク
 3.指定管理者制度による運営の効率化
  [1]指定管理者制度の概要
  [2]スポーツ、スポーツ組織にとってのメリット

第13章 無体財産とファイナンス
 1.スポーツに関わる無体財産
  [1]無体財産権とは
   (1)無体財産権の類型
   (2)スポンサードとの違い
  [2]無体財産と権利ビジネス
   (1)権利ビジネスの主なビジネスモデル
   (2)権利ビジネスの「拡張性」
  [3]権利間の葛藤
   (1)設定された権利に排他性があることによるもの
   (2)設定された権利に排他性がない場合
 2.ネーミングライツ
  [1]ネーミングライツとは
  [2]日本の命名権の問題点
  [3]日本の施設の商品価値

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